デスク・チェア
デスクワゴンと机下引き出しを比較|収納量と足元の自由を両立
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デスクワゴンと机に付いた引き出しは、収納量だけでなく足元の空間や地震時の安全にも関わります。JOIFAの解説、厚生労働省のガイドライン、東京消防庁のオフィス家具の地震対策から、選び方の根拠を整理しました。
この記事の要点
- 厚生労働省のガイドラインは、机について「作業者の脚の周囲の空間は、情報機器作業中に脚が窮屈でない大きさのもの」であることを求めています。ワゴンを机の下に入れる場合は、残る足元の幅を測ります。
- JOIFAは、ワゴン(袖机)は下の引き出しから詰めるよう案内しています。上から詰めると転倒のおそれがあるためです。
- JOIFAの地震対策の解説では、デスクの下は緊急時の避難場所なので物を置かず、どうしても必要なら専用のデスク下収納家具に整理するとしています。
ワゴンと机下引き出しの違い
| 形式 | 長所 | 確認すること |
|---|---|---|
| 移動式ワゴン(キャスター付き) | 席替えやフリーアドレスでも移動でき、机の外に出して足元を広げられる | キャスターの固定方法、机の天板下に入る高さ、施錠の要否 |
| 固定袖(机と一体の引き出し) | 机と一体なので転倒しにくく、天板の下が整理される | 袖の分だけ足元の幅が狭くなる。席の用途が変わると使いにくい |
| センター引き出し(天板下の浅い引き出し) | 筆記具や小物を手元に置ける | 天板下の有効高さが下がるため、肘掛けや脚が当たらないか |
JOIFAによると、書類がA4に統一されたことで、720mmのデスクでは最上段の袖引き出しが20mm深くなり、収納力が上がるとされています。A4ファイルを立てて入れる予定がある場合は、引き出しの内寸がA4に対応しているかを仕様書で確認します。
足元の空間を測る手順
- 天板下の幅を測る
机の脚の内側から内側までの幅を測り、ワゴンや袖の幅を差し引いた残りを記録します。
- 天板下の高さを測る
ワゴンの高さが、天板の下面や幕板の下端より低いかを確認します。センター引き出しがある机では、その下端までの高さが基準です。
- 座った状態で確認する
ガイドラインの趣旨どおり、作業中に脚が窮屈にならないかを、実際に椅子に座って確かめます。足台を使う人は、足台を置いた状態で測ります。
地震時の安全を考えた置き方
東京消防庁のオフィス家具の対策では、引き出しが飛び出すとつまずいてけがをしたり避難の妨げになったりするため、家具を置く向きにも注意するよう呼びかけています。キャビネット類については、引き出しや扉をラッチ付きにすることが示されています。キャスター付きワゴンは、使わないときにキャスターをロックし、通路側に引き出しが向かない位置に置くのが基本です。
JOIFAの標準使用期間では、引き出し付きの収納家具は8年とされています。引き出しのレールやキャスターは使用頻度で傷みやすいので、点検の考え方はオフィス家具の保守計画も参考にしてください。
収納量の決め方
ワゴンを選ぶ前に、個人の席に置く必要がある書類と、共用のキャビネットに移せる書類を分けます。毎日使う文具や書類だけを手元に残すと、ワゴンの段数を減らせます。保存期間のある書類は、個人の引き出しに分散させると所在が分からなくなりやすいため、共用の施錠キャビネットにまとめる方が管理しやすくなります(書類キャビネットの容量設計)。
個人データを含む書類を手元に置く場合、個人情報保護委員会のガイドラインは、施錠できるキャビネット・書庫等に保管することを手法の例として示しています。ワゴンに鍵があっても、鍵を差したままにしたり机の上に置いたりすると意味がないため、鍵の保管方法まで決めます。
フリーアドレスの職場では、個人のワゴンを持たず、ロッカーに私物と書類をまとめる方法もあります(オフィスロッカーの選び方)。
相談先・申込先の選び方
ワゴンを追加購入する場合は、手持ちの机の型番と天板下の実測寸法(幅・高さ)を販売店に伝え、入る機種を絞り込んでもらいます。同じメーカーの机とワゴンをそろえると寸法が合いやすい一方、他社製を組み合わせる場合は幕板や脚の位置で入らないことがあります。施錠が必要な書類を入れる場合は、鍵の種類と合鍵の管理方法も確認してください。
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参考にした公式情報
- 厚生労働省「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」(令和元年7月12日 基発0712第3号、令和3年12月1日一部改正) ↗
- 一般社団法人日本オフィス家具協会(JOIFA)「安全・快適なデスクの選び方」 ↗
- JOIFA「地震に備えた安全なオフィスづくり オフィスの地震対策」 ↗
- JOIFA「JOIFA標準使用期間について」 ↗
- 東京消防庁「オフィスの家具類の転倒・落下・移動防止対策」 ↗
- 東京消防庁「家具類の転倒・落下・移動防止対策ハンドブック」オフィス家具類の転倒・落下・移動防止対策(PDF) ↗
確認日:2026年10月14日
数字が同じでも、使う条件は別に確認しよう。